いつの間にか、自分の両親も「高齢者」の部類に…
私自身がついに40歳を迎え（自分が子どもの時分は、「40歳」という年齢を聞いただけで、もう「老人」の域のように感じていました…）、自分の両親は65歳を超える年齢となって、いよいよ『介護』ということが現実性を帯び始めてきた今日このごろ。
まだ両親とも元気ですし、特に母に至っては、自分の孫に「おばあちゃん」と呼ばれることを嫌うほどのプライドの高さゆえ、介護というカテゴリーを会話に持ってくるのもなかなか難しいのが正直なところです。
ただし、私の母親は、ついこの前話したことを忘れていたり、同じことを何回も話すようになったりと、老人特有の物忘れというかなんというか…ちょっと認知症のことも気を付けてないとヤバいんじゃないか…と思うようなこともちらほら垣間見え始めました。
しかしながら、もし私の両親（もしくはどちらかだけでも）が、今日にでも突然介護が必要になる身となって、私自身がその介護を「全面的に」担うことができるのか…といえば、はっきり言ってノーです。
冷たい娘だと思われるかもしれません…。
フリーランスだから時間の融通も利くし、娘である私が介護をして当然、と、一般的には誰しもが思うはずです。
念のため、誤解を招かないように申し上げておきますと、私も自分を産み育ててくれた親のことですし、疎遠になっているわけでもないですから、当然介護ができるのであればやるのは当たり前で、ほぼ義務だと思っているんです。
でも、正直に申し上げて、私がフルで仕事をして稼がないと、私自身と私の家族の生活を維持していくことができないのが現状…！
要するに、私が介護をフルで担うとなれば、その時間と労力に見合った報酬をいただかなければ生活が成り立たない…。
なんという恐ろしい現実なのでしょうか！
ちなみに、私の母親は、父親と結婚してからは父親の両親と同居し、専業主婦となりました。
そして義父（私の祖父）が脳梗塞で倒れ、介護が必要になってからは、義母（私の祖母）と一緒に毎日介護をすることに…。
しゃべることもできず、半身まひとなったため歩くことも難しくなり、最終的にはほぼ病院に入院して寝たきりの生活となった祖父が亡くなるまで、何年もの間、毎日祖母と病院へ通いながら母が介護をしたことはまだ記憶に新しいのですが、私には到底無理です。
そういう母の日々の苦労も見ているからこそ、とにかく私の両親には同じことを娘に望むのではなく、娘にはそういう苦労をかけさせないように対策をしておいてほしい（申し訳ないけれど）…、そして、私自身も自分の娘には介護という苦労を一切味わわせないようにきっちりと準備をしておかねばならない…！と気持ちを新たにしております。
というわけで、介護が必要となったときに、どれくらいのお金が必要になってくるのか、ということをあらかじめ知っておき、私の両親が元気なうちに伝えておくことができるように調べてみることにしました。
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介護に必要になってくる費用は…？
まずはざっくりと、平均値として介護費用どれくらいかかるのかをリサーチするところから始めてみます。
少し古いデータとなりますが、よく参照されているデータは、厚生労働省が2010年2月に、本人または配偶者の65歳以上の家族の介護をおこなっている全国の人を対象におこなった『仕事と介護の両立に関する実態把握のための調査研究』での報告です。
1カ月あたりの平均介護費用・平均医療費用は5万7,000円少々という結果となったようです。
ほか、公益財団法人の家計経済研究所が2016年６月分の家計について、介護が必要な65歳以上の親／義親と同居している全国の40～69歳の男女243世帯に、居宅介護サービスの利用料、居宅介護サービス以外の費用を尋ねた、『在宅介護のお金とくらしについての調査』では、1カ月あたりの在宅介護にかかる費用は平均で5万円という結果になっています。
ただ、この「平均値」に関しては、極端に高い支出をしている人が少しでもいた場合、高めの数字となってしまう傾向があるため、支出額を高低順に並べたときに真ん中に位置する「中央値」も出しており、こちらは3万3,000円と報告されていました。
※ちなみに、同じ調査の2011年10月分の家計で470世帯を調査したときには、平均6万9,000円、中央値4万4,000円という結果です。
そんなものか…と思われますか？
それとも、そんなにかかるのか…と思われますか？
ただ、これらの報告はあくまでも「平均値」や「中央値」であることをふまえることが大切です。
要介護認定の度合いや、個々の状況によって変わってくることは当然ですので、その数値以下にも以上にもなりうるのですから…。
それともう1つ、考えておくべきことがあります。
それは、どれくらいの期間に介護が必要となるのか…です。
これも当然、それぞれの状態によって全く違ってくることになるとは思いますが、生命保険文化センターがおこなった2015年度の調査では、介護期間の平均が59.1カ月（4年11カ月）と出ています。
でも、10年以上という人の割合も15.9％いますから、平均よりもより長期の介護が必要となってくることも少なくないということだけは念頭に置いておきましょう。
というわけで、それぞれの平均値から、介護の費用がどれくらい必要になってくるかを計算してみると…
5万7,000円×59.1月＝336万8700円
これだけは最低でも確保しておかなければならない費用といえるわけですね…。
ということは…両親とも介護が必要になった場合は、約674万円…。
絶句…！
しかも、今は平均寿命が男性79歳、女性86歳ですが、今後はその平均寿命は100歳にも迫るということもちらほら言われていますよね…。
平均寿命と健康寿命には開きがあることもご存じのはずです。
つまり、今後この介護費用はどんどん膨らんでいく可能性が非常に高いことになります。
いくら両親とはいえ、なかなか経済状況のことを聞くのは気が引けるものですが…、介護の問題のことを考えると四の五の言ってられません！
かつ、両親の現在の状況やプライドのことなどを考えると、自身が介護が必要になるなんて思ってもおらず、介護の実際の費用についても何も考えていない可能性もありますから、早めに家族会議をしておくべきですね…。
でも、老人ホームへ入るとなれば…？？？
しかし！ 上記の金額はあくまでも『在宅介護』の場合にかかる費用である、ということを理解しておかなければなりません！
私のように、在宅介護という選択肢は、現実的に非常に厳しい…という人は、介護が必要になった場合に福祉施設に、つまりいわゆる『老人ホーム』に入居する、ということをまず一番に検討するのではないでしょうか？
以前に、私もこちらのサイトに詳しくレポートした記事がありますので、そちらも参照していただきたのですが･･･
[SaLinkDesigner id=4683 layout=horizontal target=none]https://ecoeco-taizen.com/saving/29241.html[/SaLinkDesigner]
入居一時金として数千万円（！）が必要な民間の有料老人ホームから、特別養護老人ホーム（略して特養）まで、その内容と費用はピンキリとなっています。
費用をできるだけ節約したいのであれば、真っ先に入居希望することになるのは最も費用が安い特養になるのは当然です。
入居一時金は支払う必要がなく、月額費用は8万円～13万円程度となっているのですが、『要介護度3以上』ということが入居条件となり、ある報告では入居待機者数が全国で36.6万人以上（！）と言われているのが現実です…。
となると、特養に入居できることが奇跡的とも思える現状では、空き室さえあればすぐにでも入居ができる民間の有料老人ホームを検討することになるかと思います。
この有料老人ホームの入居一時金の平均額は全国相場で480万円前後、月額費用が21.4万円前後となっているようですね。
ここで、先に出した介護期間の平均、59.1カ月を掛けて計算してみると…
■ 特養の月額費用（8～13万円の中間の金額となる10.5万円を平均月額費用として）
10.5万円×59.1カ月＝620.55万円
■ 有料老人ホーム費用
480万円（一時金）＋21.4万円×59.1カ月＝1744.74万円
………！！！！！（もはや言葉すら出ない…）
特養に入れたとしても、在宅介護に比べてほぼ2倍の額が必要になってくることが明らかになってきました。
有料老人ホームにいたっては、特養のほぼ3倍ですから…、在宅介護にかかる平均額からすると6倍に…。
私にとっては、いよいよ、両親と真剣に相談する必要が喫緊の課題となることは、言うまでもありません…。
支払いは国民の義務となっている介護保険
今回この記事を書くためにいろいろとリサーチしていて、将来絶対に必要になる親の介護のためのお金や時間のこと、さらに、自分が娘の手を煩わせることなく自身の老後資金にいくら必要か、などを調べていて、どんよりとした気持ちでため息をつきまくっていた私ですが、もう1つ、避けられない事実に直面してため息どころか、叫び声をあげてしまいました。
それは、介護保険料の支払いです。
実は、ついに40歳を迎えることになった私は、医療保険に上乗せして介護保険料も納めないといけなくなる…！
つまり、また月々の出費が増えてしまう…！ がーん…！
まあ、でもそれは仕方ありません…。
国民の義務ですから…。
それでは、その介護保険制度は、どのように使うことになるのか、を調べてみることにしました。
健康保険については、保険料を支払って、自身が保険証を持っていれば、病院にいったときに所定の負担割合で医療費を負担する、ということになっていますが、介護保険制度ではそれと同じではありません。
保険料を支払っていても、誰でも介護サービスを受けられるというものではなく、手続きや申請を経てはじめてその制度を利用することができるようになるのです。
つまり、介護保険制度を使って介護サービスを使うことが認められるかどうかの「要介護認定」を受けなければいけないのですね。
市町村の担当窓口へまず相談してみて、要介護認定申請をすることがよいであろうという判断であれば、市町村などに申請、その後、申請者の主治医に意見書を作成してもらう必要があり、さらに市町村職員が申請者の自宅を訪問して審査をしてから、要介護度の決定が行われます。
その要介護度については、要支援1・2、要介護1～4の6段階の設定があり、認定される度合いによって付与される点数が変わります。
イメージとしては、要支援1は、日常生活の基本的なことはほとんど自分でできるけれど一部に介助が必要、要支援2は、運動機能に若干の低下があり介助が必要、というような状態となり、どちらも適切な介護サービスを受ければ、要介護状態になることは防ぐことができるとされています。
要介護の段階になると、その名の通り介護が必要とされる状態。1は部分的に、2は身の回りのことについての介護、3になると食事や排せつなどが自分でできずにほぼ全面的に介護が必要で、4は日常生活全般に介護が必要な状態となります。
より介護が必要な状態の人には、それだけ付与される点数も多い＝1割負担で施設を利用できる日数などが多い、ということですね。
認定結果の通知は申請から30日以内に通知となるようですので、何カ月も待つという事態にはならないとはいえ、即日認定、というわけには当然いかないので注意が必要です。
申請後30日の認定待ちの間もみなしで施設利用は可能ですが、認定された介護度が低ければ使った分は実費精算が必要になるため、その点に気を付けなければならないということになります。
極端な話、誰がどう見ても要介護度が高いことは明らかな人でも、申請して認められなければいけない、ということになりますから、介護が必要な状態になったということであれば、できるだけ早く申請をすべきだということになりますよね。
反対に、身の回りのことはほとんど自身できるけれど、認知機能や思考力などの低下がみられるような人であれば、要介護１という認定が受けられる可能性もありますので、自治体に早めに相談しておくのがベストだと言えるでしょう。
認定がされれば、訪問介護やデイサービス、ショートステイ、居宅介護支援や、介護福祉施設サービスといった介護サービスを受けた場合に、その費用の1割を負担すればよいということになりますから、要介護の状態になったのであればすぐに申請をすることが大切です！
なかなかデータでは見えてこない出費や負担の数々…
いままでに書いてきたことは、webで検索をかければ、ある程度すんなり見つけられるような情報ばかりです。
国などが出したデータで信頼度も高く、平均値をまずは目安として確認するには一番の方法でしょう。
でも、まだあまり実感がわかない…。
そんなときに、自分の身近な人や周囲の知人の実体験を聞くと、戦慄を覚えるというよりは、身の毛がよだつぐらいの衝撃を受けることになります。
今回は、この記事を書くにあたって、私と同世代の男性で、こちらのサイトのライターでもある“うまえもん”（@h_emon_eclectic）さんが語ってくれた実体験を紹介しながら、そんな負担、こんな費用、あんな時間などなど、生の声を記しておきたいと思います。
うまえもんさんは、横浜在住ですがご実家の愛知でご両親がお住まいです。
数年前から母親に認知症の症状が徐々に表れ始めていましたが、父親がその面倒をずっとみている状況で、父親にまかせっきりになっていたそうです。
ただ、突然父親が咽頭がんで入院することになり、咽頭全摘出手術が決定、声が失われることになり障害者認定を受けることが確定することに…。
しかし、一番困ったことは父親が入院することになり、認知症の症状が出ている母親の介護を誰がするのかということをはじめ、日常生活が一変することになったことで、全てのバランスが崩れることになったということです。
お母さまの認知症については、お父さまが周囲の支援を嫌ったために、自治体の包括支援センターなどにも相談することさえしておらず、自身が入院するという事態になった際に、母親をどうするか、というかなり大きな問題がすべて息子と娘に降りかかるという、絵に描いたような親の介護問題に直面するということになってしまったと語ってくれました。
それからというもの、実家の母親の面倒をみることと今後の介護のために、ほりえんもんさんと妹が奔走することになります。
妹さんの方は三重県在住で当然お仕事もされていらっしゃるのですが、仕事を休んで実家で母親とつきっきりで介護することを余儀なくされ、うまえもんさんも毎週のように会社を休んで新幹線で実家に戻り、介護保険の申請や施設・サービス探しをして、デイサービスやショートステイなどで一時的にお母さまを預けられるように手配を進めたそうです。
彼のお母さまの場合は、2カ月程度で施設に通うところまですべて終わらせることができたといいますが、それでも妹さんがなんと丸2カ月間仕事を休職することになり、うまえもんさんも毎週愛知と横浜を新幹線で往復することで、妹さんの休職分と、うまえもんさんが実家との往復でかかった交通費だけでも、とんでもない出費になったとおっしゃっておりました…。
ただ、2カ月程度で母親も落ち着き、ほぼ元の暮らしに戻ることができたことは幸せだったと、そのときのことを振り返っていらっしゃいます。
仕事の融通が利かない人であれば、会社を辞めざるをえないというレベルになってしまっていることは間違いなかったでしょう。
うまえもんさんが実体験としてとても後悔したことは、父親が元気だからと、認知症の症状が出ている母親のことをすべて任せてしまったことだったと言います。
最近は、認知症に対する自治体のサポートがかなり手厚くなっており、初期の段階からでもデイサービスに週に数回通わせることもできるようになってきているそうで、早めに自治体や施設とのパイプを作っておけば、父親が急に入院して母親の介護をどうしようか、となったときでも、施設側がデイサービスからショートステイに切り替えて対応してくれたり、費用面についても自治体が介護保険の要介護レベル引き上げに柔軟に対応してくれたりできたのだとか…（つまり、2カ月間も仕事を丸々休まなければならない…というようなことにもならずに済んだ可能性が高いと分かったそうです）。
先に、介護保険の申請は、費用の面からも要介護状態なのであれば早めに申請すべき、と書きましたが、費用面だけでなく、自治体や施設とのつながりを早くからもっておくことで、介護度が上がったり、家族の状況が変わったりしたときにも対応や対策がスムーズにできるということも、実際の経験談から分かりましたね。
「まだ元気だから…」と、一緒に暮らしている家族にまかせっきりにするのはかなり危険で、認知症やパーキンソン病などの、徐々に症状が強くなってくる可能性が高い病気の介護に関しては、早め早めの準備や対策が本当に大事だということを痛感したうまえもんさんは、「言い方が悪いかもしれませんが、家族にまかせっきりにした結果、さまざまな問題が次に降りかかってくるのは自分になってしまうんだ、ということを意識しておくことが大切ですよ」と切々と語ってくれました。
介護という話題は、家族の間でもしづらいものではありますが、しっかり家族で確認しておくだけでも、結果的にトータルコストを大きく抑えることにつながるということは、この体験談でも間違いないということが分かったと思います。
しかし…日本、これでいいのか！？
ところで、私が文中にも記した、特別養護老人ホームの待機者『36.6万人』という数字。
これは、厚生労働省が2017年3月に発表した数字なのですが、実は、2013年10月には52万人という数字だったといいます。
この数字だけ見ると「おお、16万人以上も減ってるじゃん！ なんかすごい対策ができたの？」と思うはずですが、実は一番の理由とされているのは、特養の入居条件として『要介護度3』以上に引き上げられたこと、つまり『要介護度2』以下の高齢者は原則として特養に入居できなかったことのようです。
なんじゃそりゃ！
『要介護度2』で、特養に入れずに在宅介護などを余儀なくされている数を考えると、とんでもない数の人たちが介護問題に直面していることは間違いありません。
政府は2020年代初頭までに、特養待機者の数をゼロにするという目標を抱えているらしいのですが、本当にそんな膨大な数をゼロにできるのか甚だ疑問です…。
ちなみに、少し前に話題になった「保育園落ちた日本死ね！！！」という投稿がありましたけれど、平成29年4月1日付けの厚生労働省の発表「保育所等関連状況取りまとめ」では、待機児童数は26,081人なんですよ…。
つまり、特養入れずに困っている老人の数は、保育所は入れずに困っている子どもたちの数の優に14倍！
かつ、いまの日本の状況はとんでもない割合の「少子高齢化」ですよね。
となると…、待機児童数を減らすことももちろん大切ですけれど、この「待機老人」問題ももっとクローズアップされるべきでは…と。
子どもを預けられなくて母親が働けないということも、私自身がもしそういうことになったら死活問題なんで、当然待機児童問題は政府には迅速に対応してもらいたいのは当然です！
でも、親の介護で働き盛りの世代が男女を問わずに会社を辞めざるをえないというほうが、経済的にはダメージも大きいし、社会的にもより深刻といっても過言ではないと思います。
かつ、最近では育児と介護を同時に担わないといけないというダブルパンチを食らって、自身の生活を犠牲にしている人も多いということもよく耳にします。
「特養落ちた親殺す！！！」（←実際にこういう書き込みはwebにはなかったとはいえ…）みたいな、「介護がしんどくて、母親の首絞めた」というような、介護が理由の痛ましい事件が増えないようにするためにも、「待機老人」問題も速やかに解決してほしいものです。
一方で、地方の特養は空室もあるというもったいない事実もあり…、今後は都市部から地方へ移住した上で特養に入居してもらう…という対策も国レベルとられるのかもしれないな…などと、私自身は推測しています…（地方移住の推進も、こういったことを見越したうえで国や地方自治体がバックアップしてるんじゃないの…なんて勘ぐってしまう始末です）。
とにかく、政府が掲げる目標である、2020年初頭までに特養待機者数をゼロにするということが達成できることを、まずは信じて見守りたいと思います。
要介護度認定の内容を変更したり、入居条件引き上げたりだとか、数のマジック的な方法で解決しないようにはしてほしいものですね。
とにもかくにも、明日は我が身！
もしかしたら、突然に明日父親が脳梗塞で倒れて、すぐに親の介護をしなければならないという状況に直面することだって考えられるわけですし、私自身も年齢に関係なく、介護が必要となるような不慮の事故に遭わないとは言い切れません。
家族とともにどう介護と向き合うのかということを、自分自身からしっかり話し合うことからはじめたいと思います！
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