子供が生まれると、気になるのがこれからの教育費。
子供を一人育てるのにかかる費用は約1,000万円と言われています。
しかしこれは高校まで公立・大学は私立の場合。
進学コースなどに通わせれば、それ以上に費用がかかります。
また子育てにかかる費用は教育費だけではありません。
他にも食費や被服費・通信費などの生活面でのお金も発生します。
子供が欲しいけど金銭面が心配…と不安な声も多いのが現実。
実は効率よく教育費を貯めるためには、小学校~中学年までの“もっともお金がかからない期間”に集中的に行うことが重要!
なぜその期間に貯蓄することが重要なのか?
いまから説明する成長ごとにかかる費用をご覧いただくことで、よくわかると思います。
ということで今回は、子供が成人するまでにかかる費用を徹底的に調べてみました。
スポンサーリンク
保育園・幼稚園でかかる教育費
預ける時期や年数は家庭状況にもよりますが、乳幼時期に保育をさせる場合の費用を紹介しましょう。
幼稚園
幼稚園の場合は満3歳から5歳までの子供が対象。
満3歳で預けた場合、クラスは年少から始まり3年間通うことになります。
年中で預ける2年保育も可能ですが、今や場所によっては幼稚園激戦区もあるため、早いうちから入園させることが有利とされています。
幼稚園には公立幼稚園と私立幼稚園の2つがあり、文部科学省が全国の平均(平成26年)をデータ化したものによると・・・
公立幼稚園の年間費用
3歳:180,287円
4歳:200,453円
5歳:254,141円
年に平均22万円もの費用が発生
私立幼稚園の年間費用
3歳:491,468円
4歳:478,151円
5歳:523,204円
年に平均49万円もの費用が発生
大まかな計算ですが、私立は公立のおおよそ2倍の費用が発生。
入園金や制服・指定アイテム・給食・お泊り会など園外活動も盛んなため、さまざまな面で費用がかかります。
その他にも園での習い事・通園バスの費用・学習用品の費用・冷暖房費などなど…
園によってはオプションとしての料金も発生します。
保育園
保育園の場合、利用する園にもよりますが乳幼児期から預けられるところも多くあります。
入所するタイミングや世帯の収入によってかかる費用はそれぞれ異なりますが、無認可などの保育園は自治体からの補助が出ないため、保育費用を一律にしているところもあるとか。
例えば私が子供を預けている神奈川県のある認可保育園の場合。
2歳児クラス以下の場合(月額)
所得が1~24,300円未満の場合:7,000円
所得が78,900~97,000円未満の場合:19,700円
所得が249,000~264,000円未満の場合:47,700円
3歳児クラス以上の場合(月額)
所得が1~24,300円未満の場合:5,400円
所得が78,900~97,000円未満の場合:14,400円
所得が249,000~264,000円未満の場合:29,100円
このようになっています。
手のかかる乳児の場合、やはりそれだけ費用もかさみますね。
特に0歳児の場合は担任1人に対して乳児3人までしか見ることができないと国で定められているため、それだけ人件費もかかります。
とはいえ、全国的に保育料の平均は月に2~3万円ほど。
おおよそですが、所得が249,000~264,000円未満の場合、年間に換算すると
0~2歳児:月額47,700円 ⇒ 年間572,400円
3歳児以上:月額29,100円 ⇒ 年間349,200円
地域によっても異なりますが、場合によっては中高一貫校に行けるほど費用が発生する場合もあるようです。
兄弟そろって預ける場合は、兄弟割などの減額措置が適用される自治体もあります。
もちろん母子家庭や事情があって働けないと言った方の減額・免除も用意されています。
ただしこれは認可園のお話、無認可の場合は条件に関係なく費用が発生するおそれもありますので注意が必要です。
保育園は待機児童問題など、いま日本全体で大きな課題を抱えているのは確かですが・・・
やはり働く親にとってはかかせない場所です。
保育園などの深刻な待機児童問題についてはこちらのページをどうぞ
[SaLinkDesigner id=1361 layout=horizontal target=none]https://ecoeco-taizen.com/life/10153.html[/SaLinkDesigner]
小学校でかかる教育費
義務教育となる小学校。
幼稚園や保育園ほどお金がかからないイメージがありますが、実際にはどうなのでしょうか?
幼稚園同様、小学校にも公立小学校と私立小学校の2つがあります。
文部科学省が全国の平均(平成26年)をデータ化したものによると
■ 公立小学校の年間費用
1学年:356,808円
2学年:243,844円
3学年:277,179円
4学年:304,024円
5学年:327,089円
6学年:415,439円
年に平均32万円もの費用が発生
■ 私立小学校の年間費用
1学年:1,863,085円
2学年:1,311,904円
3学年:1,348,494円
4学年:1,468,111円
5学年:1,558,676円
6学年:1,665,075円
年に平均153万円もの費用が発生
公立にくらべ、学校にもよりますが私立はおおよそ5倍もの費用が発生。
私立がここまで高いのには、ちゃんと理由があります。
学校独自のカリキュラムがあったり、制服や体操服代だけでなく使用する全てのアイテムの指定や受験料などもあります。
また、公立と大きく異なるのが入学金。
安価でも10万円は発生するようです。
また、公立の場合入学金や授業料は無料となりますが、給食費・PTA会費・修学旅行代・教材費などが発生。
学年が上がれば彫刻等や習字セット・裁縫セットなど必要な教材も増えていきます。
さらに小学生ともなれば、食費や交際費・また習い事などの費用も発生しますね。
中学校でかかる教育費
小学校同様、義務教育となる中学校。
小学校の時とは違い、本格的な部活動なども始まりますね。
ほとんどの子が塾に通っていたり、携帯を所持していたりとプライベートな部分でも費用が大きく発生します。
小学校同様、小学校にも公立中学校と私立中学校の2つがあります。
文部科学省が全国の平均(平成26年)をデータ化したものによると
■ 公立中学校の年間費用
1学年:461,999円
2学年:406,587円
3学年:576,238円
年に平均48万円もの費用が発生
■ 私立中学校の年間費用
1学年:1,620,356円
2学年:1,152,483円
3学年:1,244,464円
年に平均133万円もの費用が発生
3年間の通学ですが、小学校以上に費用がかかります。
また、私立は効率に比べ3倍以上の費用が発生。
公立・私立共に遠足や修学旅行の費用があがります。
また、学用品や教材費などもアップ。
特に私立の場合は通学費なども発生するため、一気に費用がかさみます。
これらとは別に、入部する部活によっては別途費用がかかることも。
例えばテニス部の場合、ユニフォームやラケット・シューズ・合宿代など。
バスケ部の場合、ユニフォーム・シューズ・合宿代など。
吹奏楽部の場合、人によっては楽器を購入することも。
その他に習い事や塾代、交際費も小学校時に比べ大幅にあがります。
高校でかかる教育費
義務教育が終わり、何かとお金が必要になる高校。
入試の際にも費用や学校への入学金など、お金のかかるイメージがありますよね。
こちらも小学校・中学校同様、公立と私立の場合で紹介しましょう。
■ 公立高校の年間費用
1学年:488,134円
2学年:392,965円
3学年:345,724円
年に平均41万円もの費用が発生
■ 私立高校の年間費用
1学年:1,178,991円
2学年:939,161円
3学年:855,640円
年に平均99万円もの費用が発生
中学校とさほど変わらないどころか、公立・私立共に安くなっていますね。
ただしこれらはすべて学校面での費用。
高校にもなると大学受験に向けての予備校や参考書代など、自宅学習においての費用も発生します。
また、多くの子供が高校まで電車やバスで通うことになるので、定期代も発生しますね。
学割が対応しますが、やはり定期更新時はまとまったお金が必要になります。
他にも部活動においては中学校よりさらに活動的に。
遠征代や部活援助費などを必要とする学校もあります。
入部する部活によって費用は異なりますが、部活動の強豪校の場合は驚くほどの活動費がかかります。
ただしお小遣いなどは、学校が禁止としていない場合、自分でバイトをして稼ぐことができるので親の負担が減ります。
大学でかかる教育費
大学ともなると、状況が人それぞれ異なります。
例えば国公立か私立か、実家から通うのか下宿をするのか…など。
私立の場合、文系か理系かにもよってさが出ます。
こちらは年間ではなく、卒業までの総合で見ていきましょう。
■ 国立大学の場合(4年制)
通学:538万円
下宿:839万円
———————————
■ 私立文系の場合(4年制)
通学:692万円
下宿:975万円
———————————
■ 私立理系の場合(4年制)
通学:822万円
下宿:1,105万円
———————————
■ 私立家政・体育・保健・芸術家の場合(4年制)
通学:792万円
下宿:1,075万円
———————————
■ 私立歯科系の場合(6年制)
通学:2,540円
下宿:2,940円
———————————
■ 私立短大の場合(2年制)
通学:374万円
下宿:522万円
このように、大学と一口に言っても大幅にかかる費用が異なります。
特に下宿をする場合は仕送りなどが必要になることも。
色々な面でサポートをしなければなりません。
まとめ
幼稚園に通わせ、その後全て公立の学校に通わせた場合…
■ 公立幼稚園:63万円(3年)
公立小学校:189万円
公立中学校:143万円
公立高校:121万円
国立大学:839万円(4年制/下宿)
トータルで約1,355万円!
“子供を一人育てるのにかかる費用は約1,000万円”
と、冒頭でお話ししましたが大学まで通わせる場合、到底1,000万円では足りませんよね。
やはり子供が小さいうちからコツコツと貯めておくことが大切。
特に義務教育でお金のあまりかからない“小学生中学年”までが効率よく貯めることのできる期間。
この期間にできる限りの教育資金を貯めておくことで、余裕を持って今後に備えることができます。
妊娠中や小さいお子さんをお持ちの方だけでなく子供を望んでいる方も、今から教育費用をしっかり把握し、出産後も家庭がギスギスしないように節約しながら貯蓄をしていくべきではないのでしょうか?
さらに考えておかなければいけないことは“生命保険”です。
夫の身に万が一起きてしまった場合、子供の教育費だけではなく自分たちの生活費もどうなるかわかりませんよね。
生命保険は万が一の時に備えておく言わば「お守り」のようなもの。
知っている方も多いと思いますが、国民の平均寿命が伸びたことで医療保険が値上がったりしています。
特に国内の大手生命保険などは手厚い保障内容であっても「高額」という点で生活費に大きなダメージを与えているかもしれません…。
「生命保険は入っていれば大丈夫でしょ」という方も中にはいますが、自分のライフステージ(独立・結婚・家族の増加など)に合わせて見直すことが大切です。
自分の年齢や生活が変わるタイミングで生命保険を見直すことで、必要な保障内容や見合った金額を見積もることができるので固定費の節約にも繋がりますよ。
ただ、保険の話って長くて聞くのも面倒なんですよね。
そんな方はぜひこちらのページを参考にしてみてください。
[SaLinkDesigner id=5241 layout=horizontal target=none]https://ecoeco-taizen.com/insurance/life-insurance/23307.html[/SaLinkDesigner]